この記事では、特に小売業について、地方創生の問題点の解決方法を考えてみたいと思います。
インターネットが普及した現在、地方を創生するにはインターネットなしでは考えられません。
地方は地方ならではの様々な問題を抱えていますが、何をどうすれば良いのか分からずに、解決できていないことが多いです。
地方に埋もれている宝はたくさんあるのですが、それをどうやって売れば良いのか、その手段を知らないのは非常にもったいないです。
特にインターネットとなると難しいと感じる上に、高齢者になるとネットがまったく使えないことも珍しくありません。
では、これらの問題点をどうやって解決すれば良いのでしょうか。
地方創生の問題点とは?
・高齢者がインターネットが使えない
・ネット販売の方法が分からない
・集客の方法が分からない
・資金がない
だいたい、この4つです。
ではまず、高齢者がネットを使えないことを前提にして地方創生の問題点を考えてみます。
1.小売業の地方創生の問題点をネット販売で解決する
1つ目は、ネット販売です。
ネット販売は、地域で作られたものを全国に販売して地方創生を図ろうと言う考えです。
高齢者がインターネットを使えないことを前提にすると、誰かが変わりに販売するものを売る必要があります。
売る方法は2つです。
1.ネット上に市場を作って売る
単独で売るよりも、地域、地方の方が集まって市場を作ることで、数の力で売っていく作戦です。
これは、取り扱い商品数の増加、集客力のアップにつながります。
商品の写真撮影と発送さえできれば販売することができるので、高齢者の場合は、周囲の人に手伝ってもらいましょう。
2.ヤフーショッピング、楽天市場で売る
ヤフーショッピングも楽天市場もインターネットを使って買い物ができます。
これは、最初からネット上に市場があるようなものなので、そこに乗っかって行きます。
ヤフーショッピングも楽天市場も商品の写真撮影と発送が必要です。
ネット上に自分達で市場を作るときは、販売サイトが必要になりますが、ヤフーショッピングも楽天市場も最初から販売サイトを作る必要がないです。
Amazonは、一つの商品に対して複数のお店が出品するので、独自性と言うよりも、価格で勝負する傾向が強いです。
高齢者がネット販売の方法が分からないとか、インターネットに弱い人なら、協力者を探すか、外注化することを検討してみましょう。
2.小売業の地方創生の問題点を集客で解決する
2つ目の解決策は、集客です。
ネット上に自分達で市場を作ったとしても、お客さんが来てくれなくては話になりませんね。
そこで出てくる解決策がSNSです。
小売業の集客で使うSNSは、LINE、ツイッター、フェイスブック、インスタグラム、YouTubeです。
これらのSNSを、お客さんとの情報提供や情報交換、宣伝に使います。
それからブログもあればなおさら良いですね。
これらはいずれも無料でできるので使わないのはもったいないです。
要は情報発信することです。
地方には地方にしかないものがあるので、逆に地方であることが強みになります。
ただSNSやブログは、無料なのでネット上で市場の存在が知られるには時間がかかります。
それは、お客さんが何かを検索して、市場の存在を偶然、、SNSやブログで知るからです。
つまり、たまたま見つかったようなものです。
ところが、インターネットでも広告があるので、お金を払って広告を出せば市場の存在ははるかに短時間で知名度を上げることが出来ます。
3.小売業の地方創生の問題点を補助金で解決する
3つ目の問題解決方法は、補助金です。
もし地方の小売業者が数十件集まって販売サイトを作ろうと思っても、お金がないとできません。
また、ネット広告を共同で出そうとしてもお金がかかります。
さらに、新製品の開発、研究にもお金が必要です。
小売業が地方創生を目指すときに必ず突き当たるのが資金の問題です。
資金があれば、商品開発もインターネットマーケティングを使った販売促進も上手く行きそうなのに、計画が止まってしまうことは良くあります。
そんなときは、補助金や助成金を申請してみることをオススメします。
大企業でなくても、中小企業、個人事業主でも補助金、助成金はたくさんあります。
補助金、助成金は、自ら進んで探して申請しないともらえないので、積極的に自分に当てはまるものを探してみて下さい。
地方創生の問題点をインターネットで解決する方法<小売業編>のまとめ
個性豊かな地方にはたくさんの宝が埋もれています。
それを発掘して広めるのは、インターネットマーケティングの力を借ります。
地方創生の問題点を解決する方法
1.ネット販売
・ネット上に共同で市場を作る
・ヤフーショッピング、楽天市場で売る
・Amazonは除外
2.集客
・情報発信が重要
・無料SNS、ブログを使う
・ネット広告は有料
3.補助金
・補助金、助成金を使う
・個人が対象のものもある
インターネットが普及して、個人でもインターネットマーケティングを使って全国、世界に向けて商品を販売できるようになりました。
この記事では、小売業の地方創生の問題点を解決する方法として、インターネットを使うことを提案しました。
インターネットが全てではありませんが、地方創生の可能性を大きく広げる手段として非常に有効なものなので、地方創生を考えている方は、ネットの活用を考えてみてはいかがでしょうか?
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